主催：日独地区対話

共催：独日フォーラム·エルベ

二人は第一子出産のため里帰りをしていましたが、コロナ禍によって国際便が運休となり、欧州便再開までそこに留まり続けなければならなくなったのです。

Berndさんにとっては数週間だけだった滞在予定が、数か月の強制滞在へと変わってしまいました。それもコロナ禍における、日本の小さな町で。さざれ石が巌（いわお）となる時間の中…。

Berndさんは中国学の博士かつ写真家。今回の機会を利用して行橋をより知ろうとするも、日本語が全く話せないため、純粋にカメラを通したビジュアルのみでとらえようとしたといいます。古いものも新しいものもなく、ただひたすら日常を撮り、使用したフィルムは計38本。

全てのフィルムを現像・編集した結果、96枚の白黒写真からなる小さな写真集ができあがりました。風景、石、川、家々、そしてコロナ禍の人々…日本の田舎での普通の日々と刹那を捉えた写真集です。

From Pebbles to Boulders : 96 Photos of Small-Town Japan

ISBN 978-3-75349986-4

19,49 €

2021 年11 月21 日
日曜日16 時00 分（15 時40 分より入場受付）から約2 時間
民族博物館-MARKK-中央ホールにて

住所:
MARKK Museum am Rothenbaum, Rothenbaumchaussee 64, 20148 Hamburg
参加費無料

・祝辞
・DJFE 桜コーラスから、日独伝統唱歌によるご挨拶
・ホルマー・シュターンケ博士による講演会
【1861 年プロイセン・日独修好通商条約】
・ご来場の皆様とのディスカッション

講演：「1861 年プロイセン・日独修好通商条約
今から160 年前、プロイセンと日本は貿易条約を締結しました。日独両国それぞれの政治的な状況の中構築されたこの条約はどのようにして生まれたのでしょうか。プロイセンの東アジア遠征の前史には、ハンブルクとベルリンの激しい権力争いがありました。ハンブルクは日本との貿易・海運条約を求めていました。
プロイセンがこの条約を望んだのは、主にドイツにおける自分の優位性を示すためでありました。 一方、日本は、1860 年にプロイセンがやってきたときには、どのような事情があってもそのような条約を認めることはできませんでした。幕府の力は、外国への譲歩を許さない京都の反対派との権力争いで衰えていました。プロイセンが来る少し前に、幕府は京都の朝廷に外国人を再び追い払うことを約束し、幕府の存続が危ぶまれていたにもかかわらず、なぜ幕府はプロイセンと交渉をしたのでしょうか。また、1868 年の明治維新までの間に、プロイセンと日本の関係はどのように発展したのでしょうか。

企画共催:
この催しは、日独交流160 年を記念して、ハンブルク・民族派博物館【MARKK】およびHIW(ハンブルグ投資促進機構)の協力を得て開催されます。

講演者:
ホルマー・シュターンケ博士（68 歳）は、ハンブルグで歴史を学び、日本の文化庁の奨学金を受け東京大学（本郷）大学院の研究員として活躍、日独関係 (1854-1868）に関する博士論文を執筆。のちに長崎大学と東京（駒場）の大学で講師を務めた。大学院の研究員として活躍。その後、ドイツに戻り、ジャーナリストとして活動する傍ら、日本、ハンブルク、アルトナ、都市開発、建築、協同組合制度などに関する歴史的な書籍やエッセイを執筆。

お申込み要領:
DJFE 事務局までメールにてご連絡ください。（ office@djfe.de）
お申込み 締め切り:11 月15 日

コロナパンデミー規定によりの参加者全員のリスト事前作成が義務付けられています。参加希望者全員のローマ字フルネーム、ご住所、メールアドレス、電話番号をお知らせください。講演会は３G にて開催されます。当日は予防接種証明/回復証明 /24 時間内陰性証明のいずれかをお持ちください。会場は人数が規制されています為定員を上回る場合は受付できない場合がございます。参加受付のメールを送りますので、確認メールを受け取った方のみおいでください。

皆様のご来場をお待ちしています。

NDR(北ドイツ放送)　♯wissenswertより

Corona-Impfungen bei Kindern: Was Kinderärzte raten | NDR.de – Nachrichten – Hamburg – Coronavirus

子供のコロナワクチン接種 小児科医からのアドバイス

ステータス: 01.08.20.21 06:50 Uhr

コロナウイルスに対する小児のワクチン接種については、何ヶ月も前から議論され、ハンブルグの多くの小児科医はワクチン接種を真剣に検討するようにアドバイスしています。

ブランケネーゼの小児科医であり、ハンブルグの小児科医・青少年医師専門家協会の会長を務めるクラウディア・ハウプト氏は、NDRのインタビューに対し「小児科医の同僚のほとんどは、小児・青少年にワクチンを接種することは理にかなっていると考えています。特に小児が感染症にかかった際に重症化するリスクが高まっている場合はなおさらです。そしてそのような子供たちの数は決して少なくありません」と述べています。

既往症はさまざま

報告書によると、影響を受けるのは、重度の肥満児、染色体異常の子供、心臓疾患のある子どもたちなどです。肺や腎臓の病気もワクチン接種を検討する理由になります。Biontech/Pfizer社とModerna社のワクチンは、現在、12歳以上の小児と青年を対象に承認されています。しかし、Standing Commission on Vaccination（STIKO=予防接種に関する常設委員会）は、これらのワクチンの使用を慢性疾患の小児にのみ推奨しており、すべての子供たちに薦めてはいません。

これまでのところ、子どもたちに重篤な副作用はほとんど見られない

ハウプト氏によると、ほとんどの小児ではコロナワクチンの接種に大きな問題はなく、重篤な副作用はまれだといいます。しかし、アメリカでの「若い男性に心筋の炎症がごくわずかに報告されている」という事例が懸念されています。しかしこのデータはまだ十分に評価されていません。

大人へのワクチン接種が子どもを守る

ハウプト氏は、コロナウイルスとの戦いで決定的な要因となるのは集団免疫だと言います。だからこそ、小児科医・青年期医師協会は、まだ躊躇している大人たちにワクチン接種の検討を呼びかけているのです。子供たちは社会のワクチン接種率を高めるための責任対象とはなりえません。